皆さんどうもこんにちは。
日本初のチケット制ドローンスクール、ドロチケ！の運営をしていますしょうまです。
ドローンは、少しずつ認知度が上がり話題に出るようになってきており経済規模も拡大する一方です。
もはや、ドローンは、ただの遊び道具として使われるだけではなくなってきました。
日本国内のドローンビジネスは2024年度には5073億円（2018年度の約5.4倍）に達すると言われています。
このように今、ドローンを使った産業が驚くべき成長を遂げています。
今回の記事では、
- ドローンは実際どんなところで活躍しているの？
- ドローンが活躍するのはなぜ？
このような、ドローンの経済規模やドローンの活躍の場ついて解説していきます。
当ブログでは、ドローンに触れたことがない初心者の方でも、とにかくわかりやすい記事を随時更新していますので、ぜひドローンの教科書のようにお使いください。
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ちなみにドローンはレンタルもできるよ！「ドロサツ！！」
ドローン市場の経済規模は急成長している！
ドローンの市場規模は、2018年では931億円と推定されています。
これは、2017年度の調査結果、503億円から約428億円も増加しているということです。
多くの市場、産業でドローン程急激な成長を見せていることは珍しく、ドローンの経済規模は今後益々成長していくことが予想されています。
この調査は、インプレス総合研究所が発表しており、同社は、2019年には1450億円に増加し、2024年には5073億円にまで増加すると予測しています。
では、なぜドローンがビジネスの場で役に立っているのでしょうか。
詳しく見ていきましょう。
ドローンの経済規模の裏側１：なぜドローンがビジネスの場で活躍しているのか
ドローンがビジネスの場で活躍しているのは、今までになかったいくつかの特性を持っているからです。
また、人が危険を冒してしていたことをドローンを使うことで、効率的に行うことができるようになりました。
今回はドローンの特性をいくつかピックアップしました。
小さくて軽く、持ち運びがしやすい
ドローンの特徴として、「小さくて持ち運びやすい」というのがあります。
空撮のプロが扱うドローンは、大体縦横30センチ前後で、重さは1.4キログラム程度です。
また、荷物を運ぶことに特化したドローンの場合は、縦横1.7メートル、高さ70センチ、重さ35キログラムと、空撮に使われるドローンと比べ少々大きくはなりますが、それでもかなりコンパクトになっています。
このように、小さくて持ち運びがしやすいことから、空撮や荷物の運搬などに大いに役立っているのです。
人間が立ち入り困難な場所を飛行できる
調査や点検をする際に、どうしても人間が立ち入ることができない場所も出てきます。
例えば、災害現場や汚染区域、人間が立ち入るには危険すぎる場所などにも、ドローンであれば難なく入っていくことができます。
という意見があるかと思いますが、洞窟などのヘリでは、大きすぎて入れないという場合や、救助の際にヘリでは木々が多くて近づけないということもあるためドローンのコンパクトさが目立つようになっています。
また、ドローンは遠隔操作ができるため、人間を危険にさらすこともなくなるというわけです。
自動飛行が可能
現在、販売されているドローンのほとんどが、自動飛行に対応しています。
人間があらかじめ航路などを設定して、自動飛行を行わせることで、ビジネスとして成り立つ場合があります。
一時期話題に上がったのが、ドローンを活用した鹿の駆除です。
罠をあらかじめ作っておき、大量のドローンを自動飛行させ、鹿を追尾するように設定しておきます。
そして、ドローンから音などを出し、鹿を罠まで追い込むというものでした。
ドローンを自動飛行させることによって、対象を追尾することが可能となり、害虫駆除などが今までの方法より手間がかなり減ります。
このような使い方で、ドローンは今後もっとビジネスで応用されてくることが大いに予想されます。
ドローンの今後についてはこれらの記事で深く解説していますので合わせてどうぞ！
ドローンの経済規模の裏側２：拡大するドローン産業の例
ドローンがビジネスの場で応用されているといっても、具体的にどんな産業に導入されているのか、という疑問を持つ人も多いかと思います。
そこで、具体例を挙げて、ドローンがどのような産業に導入されているのかを紐解いていきます。
海外ではアマゾンでドローン配達が行われており、今後日本でも導入されそう
日本では、宅配便は宅配業者が、直接届けてくれる、あるいはポストに届けてくれるというのが当たり前ですよね！
しかし、海外では、ドローンを使った宅配実験も多数行われていて、誰もが知っているアマゾンでもドローン配達が行われているほどです。
もちろん、日本でも今後ドローンを使った宅配が行われることが予測されており、ローソンが日本郵便とタッグを組み、このドローン配達の実験を行っています。
このように、ドローンを使って宅配を行う仕組みが整えば、今後更にサービスの幅が広がることになり、事業規模を拡大することにも繋がってくるはずです。
また、地方や人手不足の遠隔地にも、ドローンを使えば簡単に宅配を行えるという点から、益々消費者のニーズも増えてくることが予想されます。
海外ではすでに始まっている、ドローンを使った宅配が、日本でも導入されるのは時間の問題ともいえるでしょう。
ドローンの経済規模はこれからも拡大していく
ここまでの内容から、ドローンの産業規模が今後も益々拡大していく可能性が高い、ということがお分かり頂けたと思います。
これは、過去の市場規模と今後の市場規模予測の数字を見れば、一目瞭然です。
また、現段階でドローンのビジネスモデルとして考案されていること以外にも、更にたくさんのドローンを使ったビジネスモデルが出てくることが予想されます。
ドローンがビジネスの世界で当たり前になる時代も、もしかしたら近いのかもしれませんね。
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